インプラントの保険適用されるケースと適用されないケース

インプラントの保険適用


虫歯治療など通常の歯科治療と一般的なインプラント治療の健康保険適用条件が違います。通常の歯科治療では保険が適用される虫歯や歯周病による治療でも、インプラント治療では健康保険が適用されません。
自由診療でも医療費控除を利用して費用を軽減することも可能です。

   インプラントの保険適用される条件とは?

通常の虫歯治療や入れ歯、ブリッジなどは健康保険が適用されますが、インプラント治療では、保険適用される場合とそうでない場合があることをご存知でしょうか?
特に、インプラントの場合、他の歯科治療に比べて治療費が高額になることがあるため、ご自身が受けられるインプラントの治療が保険適用されるのか、それとも適用外なのかということを知っておくことは大変重要なことです。
ここで紹介する保険適用の条件を参考にして、インプラント治療を検討してみてはいかがでしょう。

保険診療と自由診療の違い

自由診療と健康保険診療 ●保険診療とは
健康保険が適用される診療のことで、基本的に医療費の3割を自己負担すれば治療が受けられます。
主に保険で決められた方法や材料を使った場合で、虫歯を削ってプラスチックを詰めるレジン充填や金属の詰め物・被せ物のほか、神経の除去、抜歯、ブリッジなどがあります。
●自由診療とは
健康保険や診療報酬の適用外のため全額自己負担になる自由診療は、患者さんと医療機関との間で個別に契約を結ぶ際に費用や治療内容が決まります。
セラミックの詰め物や被せ物で歯を白く見せたい、歯列矯正で歯並びをきれいにしたいなど、保険が適用されない材料使った場合や、噛む機能や見た目の美しさを向上させることを目的とした治療は自由診療となります。

歯科治療の場合・・・

保険診療となる歯科治療は、主に保険で決められた方法や材料を使った場合で、虫歯を削ってプラスチックを詰めるレジン充填や金属の詰め物・被せ物のほか、神経の除去、抜歯、ブリッジなどがあります。
反対に、セラミックの詰め物や被せ物で歯を白く見せたい、歯列矯正で歯並びをきれいにしたいなど、保険が適用されない材料使った場合や、噛む機能や見た目の美しさを向上させることを目的とした治療は自由診療となります。

一般的なインプラント治療には保険が適用されません

歯を失った部位に用いられるインプラント治療は、歯を喪失した原因によって保険適用されるかどうかが決まります。その中でも、原因として上位を占める「虫歯」「歯周病」「破損」によって歯を失った場合は、健康保険は適用されません。また、加齢による骨の吸収による歯の喪失も適用外となります。

●健康保険適用外となる項目

  • 「虫歯」「歯周病」「破損」によって歯を失った場合
  • 加齢による骨の吸収による歯の喪失など
  • その他噛む機能や見た目の美しさを向上させることを目的とした治療
インプラント治療が健康保険適用されないもの

虫歯や歯周病の治療、抜歯などの基本的な歯科治療には保険適用されますが、これらの原因で歯を失った患者さんがインプラントを入れることは、噛む機能の向上を目的としていると判断されるため、健康保険の適用外になってしまいます。

保険が適用されるインプラント治療の条件

通常のインプラント治療は健康保険に適用外になりますが、次のようなブリッジや入れ歯で噛む機能を回復することができない症状の場合、インプラント治療に健康保険が適用されます。

保険診療の場合は、「高額療養費制度」が利用できる場合があります。詳しくは、治療された医療施設へご相談ください。

インプラント治療で健康保険が適用されるケース

保険適用条件に当てはまる人は以下のようなケースの場合です。

  • 病気や第三者行為の事故によって、顎の骨が広範囲に渡って欠損した
  • 生まれつきの1/3以上の顎の骨の欠損や形成不全がみられると診断された

さらに条件が整った施設での治療が必須

インプラントの治療で保険が適用されるためには、次のような条件が整った施設で治療を受ける必要があります。

  • 歯科または歯科口腔外科の病院であること
  • 歯科または歯科口腔外科に5年以上の経験がある、または、3年以上のインプラント治療の経験がある常勤医師が2名以上配置されている
  • 当直体制が整備されている
  • 医療機器や医薬品の安全確保のための体制が整備されている
インプラント治療で健康保険適用になる病院の条件

医療費控除について

医療費控除とは

医療費控除とは、1月1日から12月31日までに支払った医療費に対して受けられる所得控除のことです。医療費支払額の年額合計が10万円以上が対象で、生計を同一とする家族全員分を合算することができます。
医療費控除を受けるためには、翌年の確定申告期間に最寄りの税務署に確定申告書、源泉徴収票などの提出が必要です。電子申請することも可能です。詳しくは、治療された歯科医院もしくは最寄りの税務署にお尋ねください。税務署のサイトでも確認することができます。

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